Stripe 手数料 計算ツール

Stripe の手数料を 4 ステップで計算する

金額を入れて、決済手段を選んで、チェックを 1 つ。計算はブラウザの中だけで完結し、どこにも送信しません。使っているのは日本アカウントの料率で、アメリカの料率ではありません。

1. 金額を入れる。 お客様が支払う総額を、Stripe が引く前の額で入れます。5,000 円の国内カード決済なら、手数料 180 円に消費税 18 円で 198 円、受け取るのは 4,802 円です。
2. 決済手段を選ぶ。 同じ 5,000 円でも、国内カードは 198 円、銀行振込は 83 円、PayPay は 219 円、コンビニ決済は 198 円。ただしコンビニ決済には最低手数料 120 円があるので、1,000 円の決済だと 132 円、実効 13.2% になります。
3. 消費税のチェックはそのままにしておく。 日本では手数料そのものに消費税 10% が外税で乗ります。2026 年 4 月 1 日以降は Visa と Mastercard の決済手数料も課税対象で、JCB や American Express、コンビニ決済、銀行振込はそれ以前から課税されています。ヨーロッパのアカウントはこの逆で、Stripe の手数料に付加価値税は乗りません。
4. 右の列を読む。 請求書には出てこない 3 つの数字がここにあります。手取りを一円単位で合わせるための請求額、同じ決済を 1 年続けたときの手数料、そして不審請求の申し立てで覆ったときの損失（商品も手数料も戻らず、さらに 1,500 円）です。

この計算ツールが使っている料率

下の数字はすべて、日本アカウント・標準料金の Stripe 公開価格を 2026 年 9 月 4 日に読んだものです。ページのソースに 1 つの定数として入っているので、計算ツールの挙動とこの表の内容がずれることはありません。

この表に載せなかったものも書いておきます。口座振替は 2026 年 9 月 4 日時点で Stripe の日本向け決済手段リストに見当たらないので、表に入れていません。JCB・American Express・Diners Club の個別料率も、日本の価格ページに別掲がないので推測を書いていません。海外発行カードについても、通貨換算の 2% 以外に別料率の記載は見つかりませんでした。確認できない数字は 1 行減らすほうを選んでいます。

なお、これは公開されている標準料金です。個別に交渉した契約、他国のアカウント、プラットフォーム契約はこれと違いますし、あなたの料率をインターネット上の計算ツールが知っていることはありません。

Stripe の手数料に消費税はかかるのか

日本の経理が最初の月に必ず聞く質問で、答えは価格ページには書いてありません。Stripe のヘルプにある日本の消費税（JCT）の説明では、Connect や Radar、そして一部の決済処理手数料に消費税が標準税率で適用されるとあり、「JCT fee is applied in addition to Stripe's product and service fees」 —— つまり外税だと明記されています。

時期は決済手段によって違います。同じヘルプの一覧では、Visa と Mastercard は 2026 年 4 月 1 日から課税対象になり、JCB、American Express、Diners Club、Discover、コンビニ決済、PayPay、Alipay、WeChat Pay、銀行振込はそれ以前から課税対象。為替（FX）は 2025 年 10 月 31 日からです。Link や Apple Pay / Google Pay は、裏側でどのカードが使われたかによります。つまり 2026 年 9 月時点では、日本アカウントのカード決済手数料は消費税込みで考えるのが正しいということです。この計算ツールで消費税のチェックが最初からオンになっているのは、そのためです。

ここがヨーロッパとちょうど逆になっているところです。ドイツやスペインのアカウントに対して、Stripe はアイルランドから役務を提供していて手数料に付加価値税を上乗せしません（アイルランド、ノルウェー、スイスとリヒテンシュタイン、アラブ首長国連邦だけが例外）。同じ計算表を 2 つの市場で使い回すと、どちらかを必ず間違えます。

仕入税額控除の実務については、Stripe Japan が適格請求書発行事業者として登録済みで、毎月 10 日までにダッシュボードの「書類」に適格請求書が置かれる、とヘルプに書かれています。控除できるかどうか、どう処理するかはあなたの課税事業者としての立場によります —— そこは税理士とダッシュボードの請求書が答えるところで、検索結果で見つけた表が答えるところではありません。ここでやっているのは計算だけです。

入金サイクルと分割払い —— 日本アカウントだけの話

手数料の次に効いてくるのが、その金額がいつ使えるようになるかです。Stripe のドキュメントの国別表では、日本アカウントの通常の入金タイミングは 4 営業日、初回だけ 7 暦日。最低入金額は 1 円です。参考までに、スペインは通常 3 営業日、ブラジルは国内カードだと 30 日。つまり「日本は遅い」という話ではなく、ブラジルほどではないがヨーロッパより 1 日長い、という程度の差です。噂で聞く数字より小さいことのほうが多いので、資金繰りの表はここの実数で引き直したほうがいいです。

もう一つ、日本にしかない選択肢が分割払いです。誤解されがちですが、Stripe のドキュメントには 「Accepting installments doesn't result in any additional fees for you」—— 加盟店側に追加手数料は発生しない、と明記されています。金利を負担するのはお客様のカード会社との関係で、2 回払いとボーナス払いは通常金利がかかりません。あなたが受け取る金額とタイミングは、通常のカード決済と同じです。つまり分割払いは費用の話ではなく、客単価の話です。

ボーナス払いには期間があります。夏は 12 月 16 日から 6 月 15 日、冬は 7 月 16 日から 11 月 15 日で、その外（6/16–7/15、11/16–12/15）は選べません。オーソリだけ取っておいて期間外にキャプチャすると、お客様側では通常決済に見えたり次のボーナス期に回ったりします。分割払いは日本発行のクレジットカードのみで、デビットとプリペイドは対象外、通貨は円のみ、継続課金には使えません。

そして口座振替は、2026 年 9 月 4 日時点で日本向けの決済手段リストに載っていません。ヨーロッパの SEPA 口座振替に相当する「率ではなく定額の安い手段」は、日本の表では銀行振込の 1.5% がその位置にあります。5,000 円ならカードの 198 円に対して 83 円、5 万円なら 1,980 円に対して 825 円。継続課金には向きませんが、金額の大きい一回きりの請求では効きます。

実際に手元に残るもの

手数料は問いの半分です。もう半分は、終わったときにそのお金がどこにあるかで、これは経路によってまるで違うのに「手取り」という 1 つの数字がそれを隠してしまいます。5,000 円の決済 1 件、行き先は 3 通り:

真ん中の列は注意して読んでください。直感的な読み方のほうが間違っています。これは安い Stripe ではありませんし、カード決済のコストが下がる取り決めは何もありません。Clize は自分の Stripe アカウントで受け取り、販売者として Stripe の手数料を払い、購入者が支払った全額をあなたの残高に記帳します。得たのは割引ではなく、アカウントと審査と API キーが要らなくなることです。手放したのは換金性で、この残高は Clize が売っているものを買えるだけで、銀行口座には出せません。Clize 残高の 1 円は、もともとドメインやデプロイに使うつもりだったなら 1 円の価値があり、そうでなければ 1 円未満です。

だから正直な線引きはこうなります。売上を銀行口座に着地させる必要があるなら、自分の Stripe アカウントを使い、3.6% と消費税を払って、一番上の行を選んでください。すでにドメインやホスティングや生成物にお金を使っているエージェントがいて、その一部を稼ぎ戻させたいなら、真ん中の列は手数料の比較ではなく閉じた輪です。Agent Storefront にその輪の全体が書いてあります（英語）。

手取りを一円単位で合わせる逆算

請求書はたいてい逆向きに書きます。10 万円から何が残るかではなく、10 万円を受け取りたい、では請求額はいくらか。総額に 3.6% を足すのは直感的ですが間違いで、手数料は今つくったばかりの大きいほうの数字から引かれるからです。

消費税があるぶん、日本の式は 1 段だけ深くなります。手取り N、料率 p、消費税率 t のとき:

請求額 = N / (1 − p ×(1 + t))

# 手取り 100,000 円・国内カード・消費税込み:
請求額 = 100,000 / (1 − 0.036 × 1.1) = 104,124.3…

ところがこのツールが返すのは 104,123 円で、式より 1 円少なくなります。理由は円に小数がないからです。104,123 円の手数料は 104,123 × 3.6% = 3,748.428 → 3,748 円、消費税が 374.8 → 375 円、合計 4,123 円で手取りはちょうど 100,000 円。104,122 円だと 99,999 円になって足りません。つまり 104,123 円が「足りる最小の請求額」です。式を信じて 104,125 円と書くと 2 円多く取ることになります。これはユーロやドルの計算ツールでは起きない、円だけのずれです。

ちなみに素直に 3.96%（3.6% × 1.1）を足して 103,960 円と請求すると、手取りは 99,843 円。157 円足りません。請求書 1 枚なら端数ですが、1 年分だと実額です。

最後に法律の話をひとつ。決済手数料をそのまま「決済手数料」という名目でお客様に上乗せするのは、カードブランドの加盟店規約で禁じられているのが普通です。安全なやり方は価格そのものを上げることであって、明細に 1 行足すことではありません。

定期課金:日本には「固定費のワナ」がない

英語やドイツ語の Stripe 手数料の記事を読むと、必ず「固定費は更新のたびにかかるので、月額課金は実効料率が跳ね上がる」と書いてあります。日本ではこれが成り立ちません。国内カードの料率に固定費がないからです。

実際に計算するとこうなります。月額 980 円のプランを 12 か月:手数料は 1 回 39 円（35 円 + 消費税 4 円）で、年間 468 円。同じ 11,760 円を年 1 回で請求すると 465 円。差は 3 円で、これは料率の差でも税率の差でもなく、円未満の丸めが 12 回起きるか 1 回起きるかの差です。アメリカの表（2.9% + 30¢）で同じことをやると、月額課金の実効料率は年額課金の倍近くになります。海外の記事の結論をそのまま日本に持ち込むと、年額プランの割引率を根拠なく決めることになります。

では日本の定期課金で本当に効くのは何か。失敗した更新です。決済が拒否されても手数料はかかりませんが、再試行、督促メール、意図しない解約は実在するコストで、その対策（カード情報の自動更新、賢い再試行スケジュール）にも値段があります。そして返金しても元の決済手数料は戻らないので、1 年分を前払いして 2 か月目に解約したお客様には、10 か月ぶんを返金してもなお 1 年分の手数料を払ったままです。日本で年額プランを割り引く理由は「固定費の節約」ではなく、この解約と回収の側にあります。

その決済を生む決済画面をこれから作るなら、この計算全体が信用できるかどうかを決めるのは価格がどこに置いてあるかです。ページの中にある価格は、Stripe に届く前に書き換えられます。カタログ生成ツールがその対策の短い版です。エラー系の分岐を通したくなったら、テストカードの一覧に上の表のすべての拒否と申し立てに対応する番号があります（どちらも英語）。

最後にこのページ自体についての正直な話を。これは計算ツールで、計算ツールはファネルの一番上にあります。ここに来る人のほとんどはすでに Stripe で売っていて、欲しいのは数字であってプロダクトではありません。それでいいのです。storefront の線に内部リンクしてあるのは、「これはいくらかかるのか」の次の質問がたいてい「で、その店は誰が回すのか」だからであって、手数料の計算ツールで誰かの意思決定が起きるからではありません。

$ npm i -g @clize/clize && clize login
$ clize pay link --amount 5000 --for "請求書 1042"